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健康であれば保険料が安くなる!?

「健康増進型保険」のメリットと注意点

2019/06/14 住まいの大学

文/「住まいの大学」編集部

得するばかりではない健康増進型保険

画像/123RF

「健康診断書を提出したら保険料が割引になる」といった健康増進型保険の広告をよく目にするようになりました。

万が一のときのために毎月支払う生命保険や医療保険の保険料は、安ければそれにこしたことはありません。それが、健康診断書を出すだけで、あるいは健康増進活動をしただけで安くなると聞けば、すぐに契約したくなる人も多いのではないでしょうか。しかし、健康増進型保険は、ある意味、“特約”のようなもの。いま加入している保険ときちんと比較もせずに加入し直すと、得するどころか損をしてしまう場合もあるのです。

今回は、健康増進型保険の特徴と加入する際の注意点をご紹介します。

健康を意識したさまざまな活動でメリットを享受

そもそも健康増進型保険とは、健康を意識した活動をしたら保険料が割り引かれる、あるいは特典を受けられるといったメリットを享受できる商品です。

代表的な商品の特徴は次の通りです。
 
■第一生命『ジャスト』……契約時に健康診断書を提出すると保険料が割引になる。契約期間中は、改めて健康診断書を提出する必要がなく、割り引かれた保険料が継続される。

■住友生命『vitality』……健康診断や予防接種を受けるなどのほか、ウェアラブル端末やスマートフォンを活用しながら、ジムに行ったり、ウォーキングやランニング、水泳といったイベントに参加したりすることでポイントを獲得できる。獲得したポイントは、提携店舗で利用することができる。

■東京海上日動あんしん生命『あるく保険』……1日平均8000歩以上歩いたとき、2年ごとに健康増進還付金が支払われる。

■損保ジャパン日本興和ひまわり生命『じぶんと家族のお守り』……契約後に、禁煙をしたり健康状態が改善されたりして基準を満たした場合、契約をさかのぼって保険料が割引となり、差額が支払われる制度がある。

■ネオファースト生命『ネオde健康エール』……健康診断の結果から、実年齢ではなく健康年齢を算出して保険料が算定される。

このように見ていくと、メリットを享受できる健康増進活動の内容は、各保険会社によって大きな違いがあることが分かります。比較的、手軽に継続できる商品は、健康診断書を提出するだけの第一生命『ジャスト』でしょう。住友生命の『vitality』は、この健康増進型保険をつけること自体に800円の費用がかかりますが、健康に対する意識が高い人、ウェアラブル端末をすでに持っている人、たまったポイントを利用できる店舗で日ごろから買い物をしているといった人にとってはメリットが大きい商品になります。

つまり、ひとことに健康増進型保険といっても、どのような健康増進活動をしなければならないのか、自分がその活動を継続できるのかどうかなどを十分に確認しなければならないのです。

基本となる保障内容を確認することが重要

さらに、この健康増進型保険が“特約”であることが、契約するときに最も注意しておかなければならないポイントです。多くの健康増進型保険が、ベースとなる医療保険や生命保険、収入保障保険などがあり、その保険に特約としてつける商品だからです。

たとえば、東京海上日動あんしん生命『あるく保険』は入院や手術時に給付される医療保険をベースに、ネオファースト生命『ネオde健康エール』は生活習慣病による入院一時給付保険をベースに、健康増進型保険を付加するといった形です。

そのため、「健康診断書を出せば割引になるから」「ポイントがつくから」と飛びつくのではなく、まずは基本の保険商品の保障内容が本当に自分に必要なものであるかを確認すること。そのうえで、健康増進型保険を特約としてつけることで、さらにメリットを受けられるのかどうかを精査することが大切なのです。

保険商品は常に進化しています。たとえ、終身タイプの保険に加入していても見直した方が保障内容がよくなり、保険料も安くなるというケースも少なくなりません。そういった見直しのタイミングで、健康増進型保険を並行して検討してみるとよいのではないしょうか。


■取材協力:保険クリニック
1999 年に日本で初めて*オープンした保険ショップ。
日本の約90%の世帯が加入している生命保険を、視覚的に分かりやすくご説明するために、保険分析・検索システム『保険IQ システム』を独自に開発している。保険商品の検索や比較の機能を追加し、保険の現状把握からお客さまに合わせたプランのご提案まで、全国の『保険クリニック』でお客様にとって適切な保険選びをサポートしている。
*「日本初の来店型乗合保険ショップチェーン※」※店舗数11店舗以上または年商10億円以上をチェーン店と定義 東京商工リサーチ調べ(2018年6月)

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