融資条件や間取り、築年数はどこまで妥協できるのか（1/2ページ）

融資条件はどこまで譲歩できるのか

投資用物件を探す上で、100パーセント満足のいくものが見つかることはありません。それでも投資をするのであれば、何かしらの譲歩、妥協が必要になってきます。とはいえ、間違った妥協は失敗を招きます。ここでは、多少の譲歩が許されるとすればどんなポイントなのか、また譲歩する際にはどんなことに注意すればいいのか考えてみましょう。

まずは融資についてです。豊富な自己資金がない場合は、どうしても融資に頼らざるを得ません。融資を組みやすい金融機関を探すことは重要ですが、条件面で多少の妥協をすれば、借り入れ先の選択肢は多くなります。融資を受けられるならどんな条件でもいいというわけにはいきませんが、妥協をすることで「融資が受けられない」という事態を避けられる確率は高くなります。

たとえば、低金利や返済期間の長さなどにこだわりすぎると、買い手にとっていい条件になることが多い売り急ぎ物件 (*)などは、ほかの投資者に先取りされてしまいます。かといって、条件のいい物件だからと融資条件を無視して、とにかく買ってしまうという判断は避けるべきです。それをすると投資は必ずといっていいほど失敗するからです。

(*)売り急ぎ物件：急に現金が必要になったなど何らかの事情で、持ち主が売り急いでいる物件

融資条件については、多少の譲歩が許されるところではありますが、短期所有か長期保有かインカムゲイン狙いなのかキャピタルゲイン狙いなのか、投資の方針を明確に決めることが大切です。その上で収支シミュレーションを行なって、投資の収支についてしっかり見きめた上で、物件の購入を優先するのか、融資条件を優先するのかバランスの取れた判断をしてください。

また、融資条件については返済途中で借り換えを検討したり、社会情勢により金利交渉をして借り入れ金利を下げたり、借り入れしたときだけではなく、フレキシブルに策を講じましょう。

間取りは将来の変更が可能

次に、物件の間取りについてです。間取りのトレンドは年とともに変化するものですから、将来的な間取りの変更も視野に入れておけば、まずは手ごろな賃料設定で賃貸に出し、後々、間取りを変更するという戦略を取ることもできます。

リフォームやリノベーションによって物件の競争力を高めることができれば、家賃を上げることも可能なので、間取りに関しては固執する必要はありません。しかし、リフォームやリノべーション投資を避けたいのであれば、近年は和室がある部屋やLDKのない物件は空室率が高くなっていますので避けたほうがいいでしょう。

特に一軒家の場合、物件の工法によってはリフォームに制限があるので、工法について確認をしたうえで投資の可否を判断することをおすすめします。

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